創刊130年を超える日本最長寿の月刊総合誌『中央公論』。その毎月の特集記事を中心に、電子書籍化したものが中央公論ダイジェスト（旧称・中央公論Digital Digest〔中公ＤＤ〕）です。「特集だけを読みたい」「電子端末で安価に気軽に利用したい」というご要望に応えました。第一級の知識人、論者の分析や提言を、インタビューや対談形式等でわかりやすくお届けします。
※『中央公論』2020年7月号特集の電子化です。※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページが含まれない場合がございます。新型コロナウイルス感染症に関する緊急事態宣言が解除された。経済活動の緩やかな再開に安堵しつつも、第二波の発生に警戒が必要となる。人類の歴史は、感染症との闘いの歴史だった。21世紀に襲来したこの新型コロナは、世界の文明を、そして日本をどう変えるのか？（電子版通巻101号）
新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界大恐慌以来最悪の景気後退が予測されている。迫り来る「コロナ恐慌」を、日本はいかにして乗り切るのか？そして、「コロナ後」の世界秩序はどうなるのか？（『中央公論』2020年6月号特集の電子化）
中国から欧米へ、感染拡大を続ける新型コロナウイルス。トップダウンで対応した中国を評価する向きがある一方、西側諸国も私権制限を辞さず、非常時・緊急事態の政治が続く。リーマンショックを超える世界不況の予測がなされ、世界中で既存の価値観と経済が揺さぶられている今、日本の政治・外交は何をどのようにすべきなのか？（『中央公論』2020年5月号特集の電子化）
中国・武漢で発生し、日本へ、そして世界へと拡散している新型コロナウイルス。日ごとに感染者が増え、各国の政治・経済・社会に混乱が広がっている。折しも、中国やロシアが帝国のごとく振る舞い、IT・AI技術が民主主義を揺るがしている昨今。21世紀を生きる私たちは、この危機的状況を乗り越えられるのか――（『中央公論』2020年4月号特集の電子化）
温暖化の影響か、台風や集中豪雨などの水害が相次いだ。また、首都直下地震や南海トラフ地震も懸念されている。国土強靱化対策は、厳しい財政事情や人手不足などが重なり、十分とは言えない。そこで社会科学、歴史学、自然科学等の総合的なアプローチによって、課題と解決策を探る（『中央公論』2020年3月号特集の電子化）
1年間に刊行されたすべての新書から、その年「最高の一冊」を選ぶ「新書大賞」。第13回となった「新書大賞2020」では、2018年12月～2019年11月に刊行された1500点以上の新書を対象に、有識者、書店員、各社新書編集部、新聞記者など新書に造詣の深い方々99人に投票していただいた結果、大木毅著『独ソ戦』（岩波新書）が大賞に輝いた。（中央公論2020年3月号「新書大賞2020」の電子化）
2021年1月から実施される大学入学共通テスト。この新試験で予定されていた英語民間試験の活用と、国語・数学の記述式問題の導入が、それぞれ見送られることとなった。実施まで一年を切る間際での決定に、受験生や教育現場は大混乱をきたしている。なぜこんな事態になってしまったのか――（『中央公論』2020年2月号特集の電子化）
令和生まれの子供たちが大人になる頃、日本は、世界はどうなっているのだろう？ そんな近未来予測に役立つのが、人口動態だ。各国のパワーバランスはどう変わるのか？ 少子高齢化著しい「課題先進国・日本」の対応策は？ 地政学的・歴史的な視点をまじえて、徹底検証する。（『中央公論』2020年1月号特集の電子化）
新しい学習指導要領による高校「国語」の科目再編が話題になっている。注目されるのは、選択科目に「論理国語」「文学国語」が新設され、その結果、文学に触れる機会が減るのではないかという点だ。そもそも、「国語」はどうあるべきなのか？ この機会に考えてみたい。（『中央公論』2019年12月号特集の電子化）
こじれた日韓関係に解決策はあるのか？ 政治、経済、歴史の各方面の専門家による分析と今後の展望。（『中央公論』2019年12月号より）
政治関係は冷え込む一方だが、K-POPやK-文学の人気で文化交流は熱い。この「政冷文熱」ゆえか、好き嫌いが分かれがちなだけに韓国問題は難しい。本特集は感情論を排し、互いの論理を確認しながら、日韓関係を展望する。
「はやぶさ2」「3万年前の航海 徹底再現プロジェクト」など、日本の科学界の偉業があいついでいる。だが近年、さまざまな分野において、日本の科学論文の存在感は、米中の後塵を拝している。「科学立国」であり続けるための条件は何か？（『中央公論』2019年10月号特集の電子化）
