創刊130年を超える日本最長寿の月刊総合誌『中央公論』。その毎月の特集記事を中心に、電子書籍化したものが中央公論ダイジェスト（旧称・中央公論Digital Digest〔中公ＤＤ〕）です。「特集だけを読みたい」「電子端末で安価に気軽に利用したい」というご要望に応えました。第一級の知識人、論者の分析や提言を、インタビューや対談形式等でわかりやすくお届けします。
新しい学習指導要領による高校「国語」の科目再編が話題になっている。注目されるのは、選択科目に「論理国語」「文学国語」が新設され、その結果、文学に触れる機会が減るのではないかという点だ。そもそも、「国語」はどうあるべきなのか？ この機会に考えてみたい。（『中央公論』2019年12月号特集の電子化）
こじれた日韓関係に解決策はあるのか？ 政治、経済、歴史の各方面の専門家による分析と今後の展望。（『中央公論』2019年12月号より）
政治関係は冷え込む一方だが、K-POPやK-文学の人気で文化交流は熱い。この「政冷文熱」ゆえか、好き嫌いが分かれがちなだけに韓国問題は難しい。本特集は感情論を排し、互いの論理を確認しながら、日韓関係を展望する。
「はやぶさ2」「3万年前の航海 徹底再現プロジェクト」など、日本の科学界の偉業があいついでいる。だが近年、さまざまな分野において、日本の科学論文の存在感は、米中の後塵を拝している。「科学立国」であり続けるための条件は何か？（『中央公論』2019年10月号特集の電子化）
いま日本は、そして世界は、気候変動の激化や、政府債務の膨張など、解決に長い時間のかかる問題を抱えている。将来世代の利益を現役世代が先食いしてしまうことで生じているこれらの問題を、我々は、どのように考え、取り組んでいけばよいのだろうか？「未来」の社会のあり方について、政治哲学と経済学の見地からアプローチするとともに、いま注目されている「フューチャー・デザイン」という考え方を検討する。（『中央公論』2019年10月号小特集の電子化）
平成の日本は戦争の主体にならなかったが、令和のいま、米中が軍事技術の開発を争い、東アジアの地政学的リスクが高まっている。イラン情勢などの新たな難問を抱えた日本は、国際協力や平和構築をどのように進めるべきか？
いま、日本の英語教育は大きく変わりつつある。学校英語のスピーキング重視が進めば、日本人は英語ペラペラになれるのだろうか。そもそも、これまでの英語教育は失敗だったのだろうか？
GAFAを規制すれば、ただちに日本企業が「下請け」から脱し、国産プラットフォーマーが世界を席巻する――そんなバラ色の未来が約束されているはずはない。米欧中に伍して「データの世紀」を生き抜く条件を探る。
年金支給開始年齢が引き上げられ、サラリーマンの働き方も変わりつつある。雇用延長か、再就職か、起業か？ 生涯現役のために心がけることとは？（『中央公論』2019年7月号特集の電子化）
アメリカと中国の対立が激化している。二大国の衝突は、表面化した貿易摩擦もさることながら、安全保障や化学技術など、国家の基盤と威信をかけた"全面戦争"へと移行していた――（『中央公論』2019年7月号特集の電子化）
気鋭の財政社会学者・井手英策教授が、注目を集める政治家、弁護士、福祉施設代表者と、新しい社会のあり方を考える。
4月に改正入管法が施行され、外国人労働者の受け入れが拡大する。外国人とともに令和の日本を作る方策と心構えを探る。
