創刊130年を超える日本最長寿の月刊総合誌『中央公論』。その毎月の特集記事を中心に、電子書籍化したものが中央公論ダイジェスト（旧称・中央公論Digital Digest〔中公ＤＤ〕）です。「特集だけを読みたい」「電子端末で安価に気軽に利用したい」というご要望に応えました。第一級の知識人、論者の分析や提言を、インタビューや対談形式等でわかりやすくお届けします。
戦後75年、日米安保改定60年に当たる2020年は新型コロナウイルスの感染拡大に始まり、アメリカ大統領選挙に向けて激動を続けている。この特集では、ロングセラー『失敗の本質――日本軍の組織論的研究』にならい、歴史と現代を往還しながらコロナ第１波などから教訓を導き出し、新しい時代のリーダー像を探る。※『中央公論』2020年9月号特集の電子化です。※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページがございます。（電子版通巻103号）
新型コロナウイルス感染症の拡大で、都道府県知事の存在がクローズアップされている。緊急事態宣言下では休業要請などをめぐり国と地方の役割分担の曖昧さが露呈し、さまざまな論議を呼んだ。"自治体格差"を生んだ、独自の緊急事態宣言、PCR検査、警報基準設定などの施策は知事のパフォーマンスなのか、それとも地方自治の原点回帰なのか......。※『中央公論』2020年8月号特集の電子化です。※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページが含まれない場合がございます。（電子版通巻102号）
※『中央公論』2020年7月号特集の電子化です。※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページが含まれない場合がございます。新型コロナウイルス感染症に関する緊急事態宣言が解除された。経済活動の緩やかな再開に安堵しつつも、第二波の発生に警戒が必要となる。人類の歴史は、感染症との闘いの歴史だった。21世紀に襲来したこの新型コロナは、世界の文明を、そして日本をどう変えるのか？（電子版通巻101号）
新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界大恐慌以来最悪の景気後退が予測されている。迫り来る「コロナ恐慌」を、日本はいかにして乗り切るのか？そして、「コロナ後」の世界秩序はどうなるのか？（『中央公論』2020年6月号特集の電子化）
中国から欧米へ、感染拡大を続ける新型コロナウイルス。トップダウンで対応した中国を評価する向きがある一方、西側諸国も私権制限を辞さず、非常時・緊急事態の政治が続く。リーマンショックを超える世界不況の予測がなされ、世界中で既存の価値観と経済が揺さぶられている今、日本の政治・外交は何をどのようにすべきなのか？（『中央公論』2020年5月号特集の電子化）
中国・武漢で発生し、日本へ、そして世界へと拡散している新型コロナウイルス。日ごとに感染者が増え、各国の政治・経済・社会に混乱が広がっている。折しも、中国やロシアが帝国のごとく振る舞い、IT・AI技術が民主主義を揺るがしている昨今。21世紀を生きる私たちは、この危機的状況を乗り越えられるのか――（『中央公論』2020年4月号特集の電子化）
温暖化の影響か、台風や集中豪雨などの水害が相次いだ。また、首都直下地震や南海トラフ地震も懸念されている。国土強靱化対策は、厳しい財政事情や人手不足などが重なり、十分とは言えない。そこで社会科学、歴史学、自然科学等の総合的なアプローチによって、課題と解決策を探る（『中央公論』2020年3月号特集の電子化）
1年間に刊行されたすべての新書から、その年「最高の一冊」を選ぶ「新書大賞」。第13回となった「新書大賞2020」では、2018年12月～2019年11月に刊行された1500点以上の新書を対象に、有識者、書店員、各社新書編集部、新聞記者など新書に造詣の深い方々99人に投票していただいた結果、大木毅著『独ソ戦』（岩波新書）が大賞に輝いた。（中央公論2020年3月号「新書大賞2020」の電子化）
2021年1月から実施される大学入学共通テスト。この新試験で予定されていた英語民間試験の活用と、国語・数学の記述式問題の導入が、それぞれ見送られることとなった。実施まで一年を切る間際での決定に、受験生や教育現場は大混乱をきたしている。なぜこんな事態になってしまったのか――（『中央公論』2020年2月号特集の電子化）
令和生まれの子供たちが大人になる頃、日本は、世界はどうなっているのだろう？ そんな近未来予測に役立つのが、人口動態だ。各国のパワーバランスはどう変わるのか？ 少子高齢化著しい「課題先進国・日本」の対応策は？ 地政学的・歴史的な視点をまじえて、徹底検証する。（『中央公論』2020年1月号特集の電子化）
新しい学習指導要領による高校「国語」の科目再編が話題になっている。注目されるのは、選択科目に「論理国語」「文学国語」が新設され、その結果、文学に触れる機会が減るのではないかという点だ。そもそも、「国語」はどうあるべきなのか？ この機会に考えてみたい。（『中央公論』2019年12月号特集の電子化）
こじれた日韓関係に解決策はあるのか？ 政治、経済、歴史の各方面の専門家による分析と今後の展望。（『中央公論』2019年12月号より）
