創刊130年を超える日本最長寿の月刊総合誌『中央公論』。その毎月の特集記事を中心に、電子書籍化したものが中央公論ダイジェスト（旧称・中央公論Digital Digest〔中公ＤＤ〕）です。「特集だけを読みたい」「電子端末で安価に気軽に利用したい」というご要望に応えました。第一級の知識人、論者の分析や提言を、インタビューや対談形式等でわかりやすくお届けします。
（目次より）
●〔対談〕魔女裁判、赤狩り、Ｑアノン......
「陰謀論大国アメリカ」のゆくえ
森本あんり×渡辺 靖
●実証研究で読み解く
「正しい知識」は防波堤になるか？
秦 正樹
●外交戦略としてのディスインフォメーション
影響力を増すサイバー空間
小谷 賢
●米国ＨＩＶ製造説、ＪＦＫ暗殺ＣＩＡ説から読み解くフェイクニュース作戦
世界を欺くロシア情報機関
保坂三四郎
●〔対談〕それはカルトか、暴力団か、政党か？
歴史を刻む"謎"組織 中国の秘密結社とは
岡本隆司×安田峰俊
●知識社会の「パンデミック」が高学歴層を襲う日
「下級国民の反乱」が世界を揺るがす
橘 玲
（目次より）
●〔対談〕コロナ禍で３・11の反省は生かせたか
「権力行使という難問」に挑む民主国のリーダーたち
遠藤 乾×三浦瑠麗
●〔対談〕カエサルの大局観、大久保利通の独裁力......
古今東西の偉人に学ぶ危機突破の要諦
御厨 貴×本村凌二
●「感染防止至上主義」の有権者が政権に求めるもの
世論調査に見るコロナ下の理想のリーダー像
遠藤晶久×三村憲弘×山﨑 新
●ポスト工業社会と「賢い財政」
二重の危機における明日を切り拓く
神野直彦
●文明危機の今こそグランドデザインを
ＡＩが示唆する「分散型」と超長期視点にみる「定常化」
広井良典
●民意の把握と迅速な政策立案というジレンマ
熊本県知事は「緑の流域治水」を「球磨川モデル」になしうるか
今井亮佑
●民主党政権の原発事故対応から学んだ政治家の役割
国家の危機に命を懸けるのは誰なのか
細野豪志
（目次より）
●環境大臣インタビュー再生可能エネルギーとＥＶ抜きに日本の将来は描けない小泉進次郎
●感染症戦線と「３・１１」後の原子力村上陽一郎
●〔対談〕ＳＤＧｓ、ＥＳＧ投資から脱炭素への潮流「グリーン経済成長」に向けて企業と国がなすべきこと沖 大幹×高村ゆかり
●ＥＵ、中国に伍し、日本が「資源大国」になる好機資源エネルギー覇権競争の大転換が始まった平沼 光
●国内自動車メーカーは生き残れるか高橋 徹×山本貴徳
●脱炭素社会がもたらす「電費」を競う時代中西孝樹
●人類が生き延びるための生物多様性五箇公一
●〔ルポ〕ＪＲ東海と静岡県のリニア開発議論 対立の深層「生態系劣化」抑止の国際潮流に、開発事業は対応できるか河野博子
●リニア、電力......コロナ後を展望する「受け身の発想」から新たな技術と価値の創出へ入山章栄
●〔対談〕資本主義のオルタナティヴ農に第三の道あり藤原辰史×斎藤幸平
月刊『中央公論』の人気連載コラム、落語家・立川吉笑さんの「炎上するまくら」を2020年1月号から12月号まで12回分収録。
落語家・立川吉笑が雑誌『中央公論』に連載中の人気コラムをまとめた電子書籍。2019年1月号～12月号までの12本のコラムを掲載。
新型コロナウイルス感染症の流行で、大学の多くの授業がオンラインになり、キャンパスから学生が消えた。現在は対面授業も徐々に始まっているものの、かつてのようなキャンパスライフが戻る日は遠い。さらに大学入試改革、日本学術会議問題と課題は山積。大学はどこへ行くのか？何を目指すべきなのか？
～目次～
【対談】クオータ制、転勤廃止......覚醒を促すショック療法「女性がつくった国・日本」を ガラパゴス化から救え村木厚子×出口治明
【対談】「ジェンダー・ギャップ指数」世界１２１位なりの現在地人気広がるフェミニズム、 変われないジャーナリズム小島慶子×林 香里家庭内暴力、経済的困窮、新たな「男女平等」......女性の自殺率を急増させたコロナ禍の苦難飯島裕子＃ＫｕＴｏｏで私が訴えたいこと女性だけにヒールを強要するのは性差別です石川優実エリート学生でも「妻」のように振る舞う深層心理「男女格差」の原因を経済学的に考える中室牧子
【コラム】「女子校育ち」進化論辛酸なめ子
【覆面座談会】女性記者が語るニッポン男性社会の「失敗の本質」
～目次～
【経営】
●企業と人の新陳代謝を進めよ
需要喚起のアベノミクスから企業活性化のスガノミクスへ
新浪剛史×伊藤元重
●日本コカ・コーラ、タカラトミー、新日本プロレス、そして......
日本企業が"３カウント"を取られないための経営術
ハロルド・ジョージ・メイ×伊藤元重
【雇用・労働】
●アベノミクス総括から見える雇用政策の課題
「最低賃金引き上げ」策の狙いと負のシナリオ
玄田有史
●〔対談〕 連合会長に「リベラル保守」の論客が迫る
野党が「乗り移れる船」になるための対抗軸
神津里季生×中島岳志
【ルポ】
●「地方創生」でも人口減少に歯止めかからず
菅首相の郷里・湯沢市秋ノ宮に見る地方の苦境
葉上太郎
●存続、廃業、Ｍ＆Ａ......
コロナ禍に揺れる中小企業
高橋 徹
【財政・経済政策】
●日本経済のアルゼンチン化を回避せよ
コロナ不況と巨額財政赤字の行方
佐藤主光
●無形の資源を守る有事の経済政策
菅政権に求められる財政支出の規模と中身
飯田泰之
●〔時評２０２０〕 コロナ後は「低金利の罠」からの脱却を
土居丈朗
【規制改革 担当大臣に迫る】
●仮想通貨、電波オークション、ドラッグラグ......。規制改革で暮らしを豊かに
「脱ハンコ」から始まる日本経済再生
河野太郎×聞き手：坂井豊貴
安倍首相の突然の辞任を受け、9月16日に菅政権が発足した。7年8ヶ月に渡った安倍政権の政策継承を掲げつつも、菅首相は独自の政策の実現に動き始めた。一方、11月3日に大統領選を控えるアメリカでは、トランプとバイデンの攻防が続いている。奇しくもこの秋に大きな節目を迎えた日米両国。数々の難問にどのように立ち向かっていくのか......。
※『中央公論』2020年11月号特集の電子化です。※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページがございます。（電子版通巻105号）
一般職国家公務員、地方公務員ともここ10年で約7万人削減されたように、無駄の排除や効率化の観点から、行政のスリム化が推進されてきた。だが、地方を中心に人口減少が進み、人手不足は官も例外ではない。さらに、コロナ禍が電子化の遅れなどの「目詰まり」を露わにしたように、行政の量のみならず質の問題も重要である。現場のリアルに迫り、改革すべき課題を提示する。
※『中央公論』2020年10月号特集の電子化です。※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページがございます。（電子版通巻104号）
戦後75年、日米安保改定60年に当たる2020年は新型コロナウイルスの感染拡大に始まり、アメリカ大統領選挙に向けて激動を続けている。この特集では、ロングセラー『失敗の本質――日本軍の組織論的研究』にならい、歴史と現代を往還しながらコロナ第１波などから教訓を導き出し、新しい時代のリーダー像を探る。※『中央公論』2020年9月号特集の電子化です。※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページがございます。（電子版通巻103号）
新型コロナウイルス感染症の拡大で、都道府県知事の存在がクローズアップされている。緊急事態宣言下では休業要請などをめぐり国と地方の役割分担の曖昧さが露呈し、さまざまな論議を呼んだ。"自治体格差"を生んだ、独自の緊急事態宣言、PCR検査、警報基準設定などの施策は知事のパフォーマンスなのか、それとも地方自治の原点回帰なのか......。※『中央公論』2020年8月号特集の電子化です。※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページが含まれない場合がございます。（電子版通巻102号）
