創刊130年を超える日本最長寿の月刊総合誌『中央公論』。その毎月の特集記事を中心に、電子書籍化したものが中央公論ダイジェスト（旧称・中央公論Digital Digest〔中公ＤＤ〕）です。「特集だけを読みたい」「電子端末で安価に気軽に利用したい」というご要望に応えました。第一級の知識人、論者の分析や提言を、インタビューや対談形式等でわかりやすくお届けします。
新型コロナウイルス感染症の流行で、大学の多くの授業がオンラインになり、キャンパスから学生が消えた。現在は対面授業も徐々に始まっているものの、かつてのようなキャンパスライフが戻る日は遠い。さらに大学入試改革、日本学術会議問題と課題は山積。大学はどこへ行くのか？何を目指すべきなのか？
～目次～
【対談】クオータ制、転勤廃止......覚醒を促すショック療法「女性がつくった国・日本」を ガラパゴス化から救え村木厚子×出口治明
【対談】「ジェンダー・ギャップ指数」世界１２１位なりの現在地人気広がるフェミニズム、 変われないジャーナリズム小島慶子×林 香里家庭内暴力、経済的困窮、新たな「男女平等」......女性の自殺率を急増させたコロナ禍の苦難飯島裕子＃ＫｕＴｏｏで私が訴えたいこと女性だけにヒールを強要するのは性差別です石川優実エリート学生でも「妻」のように振る舞う深層心理「男女格差」の原因を経済学的に考える中室牧子
【コラム】「女子校育ち」進化論辛酸なめ子
【覆面座談会】女性記者が語るニッポン男性社会の「失敗の本質」
～目次～
【経営】
●企業と人の新陳代謝を進めよ
需要喚起のアベノミクスから企業活性化のスガノミクスへ
新浪剛史×伊藤元重
●日本コカ・コーラ、タカラトミー、新日本プロレス、そして......
日本企業が"３カウント"を取られないための経営術
ハロルド・ジョージ・メイ×伊藤元重
【雇用・労働】
●アベノミクス総括から見える雇用政策の課題
「最低賃金引き上げ」策の狙いと負のシナリオ
玄田有史
●〔対談〕 連合会長に「リベラル保守」の論客が迫る
野党が「乗り移れる船」になるための対抗軸
神津里季生×中島岳志
【ルポ】
●「地方創生」でも人口減少に歯止めかからず
菅首相の郷里・湯沢市秋ノ宮に見る地方の苦境
葉上太郎
●存続、廃業、Ｍ＆Ａ......
コロナ禍に揺れる中小企業
高橋 徹
【財政・経済政策】
●日本経済のアルゼンチン化を回避せよ
コロナ不況と巨額財政赤字の行方
佐藤主光
●無形の資源を守る有事の経済政策
菅政権に求められる財政支出の規模と中身
飯田泰之
●〔時評２０２０〕 コロナ後は「低金利の罠」からの脱却を
土居丈朗
【規制改革 担当大臣に迫る】
●仮想通貨、電波オークション、ドラッグラグ......。規制改革で暮らしを豊かに
「脱ハンコ」から始まる日本経済再生
河野太郎×聞き手：坂井豊貴
安倍首相の突然の辞任を受け、9月16日に菅政権が発足した。7年8ヶ月に渡った安倍政権の政策継承を掲げつつも、菅首相は独自の政策の実現に動き始めた。一方、11月3日に大統領選を控えるアメリカでは、トランプとバイデンの攻防が続いている。奇しくもこの秋に大きな節目を迎えた日米両国。数々の難問にどのように立ち向かっていくのか......。
※『中央公論』2020年11月号特集の電子化です。※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページがございます。（電子版通巻105号）
一般職国家公務員、地方公務員ともここ10年で約7万人削減されたように、無駄の排除や効率化の観点から、行政のスリム化が推進されてきた。だが、地方を中心に人口減少が進み、人手不足は官も例外ではない。さらに、コロナ禍が電子化の遅れなどの「目詰まり」を露わにしたように、行政の量のみならず質の問題も重要である。現場のリアルに迫り、改革すべき課題を提示する。
※『中央公論』2020年10月号特集の電子化です。※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページがございます。（電子版通巻104号）
戦後75年、日米安保改定60年に当たる2020年は新型コロナウイルスの感染拡大に始まり、アメリカ大統領選挙に向けて激動を続けている。この特集では、ロングセラー『失敗の本質――日本軍の組織論的研究』にならい、歴史と現代を往還しながらコロナ第１波などから教訓を導き出し、新しい時代のリーダー像を探る。※『中央公論』2020年9月号特集の電子化です。※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページがございます。（電子版通巻103号）
新型コロナウイルス感染症の拡大で、都道府県知事の存在がクローズアップされている。緊急事態宣言下では休業要請などをめぐり国と地方の役割分担の曖昧さが露呈し、さまざまな論議を呼んだ。"自治体格差"を生んだ、独自の緊急事態宣言、PCR検査、警報基準設定などの施策は知事のパフォーマンスなのか、それとも地方自治の原点回帰なのか......。※『中央公論』2020年8月号特集の電子化です。※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページが含まれない場合がございます。（電子版通巻102号）
※『中央公論』2020年7月号特集の電子化です。※電子版では、紙の雑誌と内容が一部異なる場合や、掲載されないページが含まれない場合がございます。新型コロナウイルス感染症に関する緊急事態宣言が解除された。経済活動の緩やかな再開に安堵しつつも、第二波の発生に警戒が必要となる。人類の歴史は、感染症との闘いの歴史だった。21世紀に襲来したこの新型コロナは、世界の文明を、そして日本をどう変えるのか？（電子版通巻101号）
新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界大恐慌以来最悪の景気後退が予測されている。迫り来る「コロナ恐慌」を、日本はいかにして乗り切るのか？そして、「コロナ後」の世界秩序はどうなるのか？（『中央公論』2020年6月号特集の電子化）
中国から欧米へ、感染拡大を続ける新型コロナウイルス。トップダウンで対応した中国を評価する向きがある一方、西側諸国も私権制限を辞さず、非常時・緊急事態の政治が続く。リーマンショックを超える世界不況の予測がなされ、世界中で既存の価値観と経済が揺さぶられている今、日本の政治・外交は何をどのようにすべきなのか？（『中央公論』2020年5月号特集の電子化）
中国・武漢で発生し、日本へ、そして世界へと拡散している新型コロナウイルス。日ごとに感染者が増え、各国の政治・経済・社会に混乱が広がっている。折しも、中国やロシアが帝国のごとく振る舞い、IT・AI技術が民主主義を揺るがしている昨今。21世紀を生きる私たちは、この危機的状況を乗り越えられるのか――（『中央公論』2020年4月号特集の電子化）
温暖化の影響か、台風や集中豪雨などの水害が相次いだ。また、首都直下地震や南海トラフ地震も懸念されている。国土強靱化対策は、厳しい財政事情や人手不足などが重なり、十分とは言えない。そこで社会科学、歴史学、自然科学等の総合的なアプローチによって、課題と解決策を探る（『中央公論』2020年3月号特集の電子化）
